レーザー・テラピーに近い日本の特許（微生物等の殺滅除去方法）
【発明の名称】
電磁波の周波数の測定方法および微生物等の殺滅除去方法
【発明者】
【氏名】鶴岡 登
【氏名】鶴岡 義夫
【要約】
【課題】生体内に感染または寄生している微生物（ウイルスを含む）または生体内に沈着した物質の局在の検証方法と生体異物の選択的または無差別的殺滅または除去方法。
【解決手段】電磁共鳴により生体内に感染または寄生している微生物（ウイルスを含む）または生体内に沈着した物質の局在を同定し、該微生物または物質の放射する電磁波の周波数と同一の周波数を発生させ、生体内に感染または寄生している微生物（ウイルスを含む）または生体内に沈着した物質に照射または印加することにより、選択的又は無差別的に殺滅または除去する。
【特許請求の範囲】
【請求項１】周波数が既知の電磁波を、固有周波数の電磁波を放射する被測定対象物に照射し、電磁共鳴の有無を調べることにより、該対象物の放射する電磁波の周波数を測定する方法。
【請求項２】生体内の微生物（ウイルスを含む）に対して請求項１の方法により測定取得した周波数の電磁波を照射または印加することにより、単一種または複数種の特定微生物（ウイルスを含む）を選択的に殺滅する方法。
【請求項３】生体内の沈着金属元素に対して請求項１の方法により測定取得した周波数の電磁波を照射または印加することにより、単一種または複数種の特定金属元素を選択的に体外排泄促進する方法。
【請求項４】生体内の微生物（ウイルスを含む）に対して、パルス電流を印加することにより、微生物（ウイルスを含む）を無差別的に殺滅する方法。
【請求項５】請求項４においてパルス電流を生体に印加するとき、電気分解、分極を防止するため、正負の印加量が同量となるように定期的に電流印加方向を切り替える回路をもつ装置。
【発明の詳細な説明】【０００１】
【産業上の利用分野】本発明は、生物、物質または生体部位が放射する電磁波の固有周波数の測定方法、生体内の微生物（ウイルスを含む）の選別的または無差別的殺滅方法、生体内の沈着金属元素の選別的排泄促進方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】微生物を含む溶液へのパルス電流、直流、交流の照射または印加が、殺菌効果を有することは既に知られている。その殺菌効果は、試料となる既知の微生物を培養した溶液にパルス電流、直流電流、交流電流を照射または印加処理したものと未処理のもの生菌数を比較することにより検証され、また、通電が細胞膜を部分的に誘電破壊（非可逆的破壊）し、細胞内の原形質が流出する作用をもつためと説明されている（特開平７－６８２６８）。生体内への微生物（ウイルスを含む）による感染については、主訴に基づく病理学的診断及び／または生体組織検査による微生物（ウイルスを含む）の同定が行われ、処置は、抗生物質またはワクチンが処方される。複合感染の場合は、それぞれに特異の抗生物質またはワクチンが処方される。生体内の沈着金属の局在診断に関しては、同位体を用いた放射線診断が存在する。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】これには、次のような欠点があった。電流印加による溶液中の微生物等に対する殺菌効果の評価方法の前提は、画像処理計測を含め視覚的に生菌を計数することにある。したがって表層面の
【０００４】内視鏡等で視覚により感染部位を特定し、該生体組織を浸襲的に摘出する方法では、表層部の感染病変の外観的特徴を有する部位の摘出に制限され、深層部に隠在感染している微生物（ウイルスを含む）の発見は困難である。細菌培養による同定については、長い培養時間を要するばかりでなく参照細菌が存在しない場合、同定不能となり、適切な抗生物質を処方できない。さらに内視鏡による検査及び生体組織の摘出自体が浸襲的であるため、新たな感染症を発現させることがある。同定できた場合でも、既に耐性菌を形成し、投与される抗生物質自体の効果がなくなる事も多い。複数種類の抗生物質間の相互作用による複合副作用の薬理学的予測は事実上不可能である。
【０００５】生体内の沈着金属の局在診断に関しては、同位体を用いた放射線診断が存在するが、検査対象の放射性同位体の人体への投与を前提とするばかりでなく、放射性物質の取り扱いが危険を伴う。
【０００６】生体への電流印加の場合、印加方向が一定の場合、電気分解および分極が現れる。マイナス極の周りに水素ガスが、プラス極の周りに酸素ガスの泡が出現する。これは、直流３Ｖ以上を使ったときには１０～２０秒以内に現れ、パルス幅の非常に長いものを使うと、比較的長時間の使用で、マイナスの電極の周りには水酸化ナトリウムが出て強アルカリ性になり、プラスの電極の周りには塩化水素が出て強い酸性になるため、電極の周りに壊死を起す可能性がある。本発明は、これらの欠点を除くためになされたものである。
【０００７】
【課題を解決するための手段】周波数が既知の電磁波を固有周波数の電磁波を放射する被測定対象物に照射し、電磁共鳴の有無を調べることにより、該対象物の放射する電磁波の周波数を測定する方法によって、生体内に対しては非侵襲的に生体中の微生物（ウイルスを含む）または物質の局在検査を可能にする。
【０００８】生体内の微生物（ウイルスを含む）に対して、該微生物の放射する電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を照射または印加することによる単一種または複数種の特定微生物（ウイルスを含む）を選択的に殺滅する方法によって、抗生物質の服用を最少限に抑え、病原菌を殺滅する治療の選択肢を与える。
【０００９】生体内の沈着金属元素に対して、該金属の放射する電磁波の周波数とと同一の周波数の電磁波を照
【００１０】生体内の微生物（ウイルスを含む）に対して、パルス電流を印加することによる微生物（ウイルスを含む）を無差別的に殺滅する方法により、病原菌を同定できない状況においても応急処置をとることができるばかりでなく、耐性菌の発生を未然に防げる。
【００１１】パルス電流を生体に印加する場合、電気分解及び分極を防止するため、正負の印加量が同量となるように定期的に電流印加方向を切り替える回路をもつ装置により、パルス電流印加による生体に対する副作用を無くすことが可能になる。
【００１２】
【作用】作用の検証は、電磁共鳴の検出測定を可能とした米国特許第５，１８８，１０７号のバイ・ディジタルＯ－リングテスト（以下、これをＯ－リングテストと呼ぶ）による。このＯ－リングテストは、圧刺激や物質の電磁場などによる微小な生体刺激を感受した脳の筋トーヌス（緊張）への反応を、被験者が２本の指で作った輪（以下、これをＯ－リングと呼ぶ）を検者が指を左右に平行に引っ張り、それに抵抗する被験者の筋力の変化で調べる方法である。Ｏ－リングテストによる診断の中の存在診断（局在診断）法は、共鳴テストと呼ばれ、同じ分子構造を持ったものからは同じ周波数と位相をもつ電磁波が放射されており、２つの物質が同じ分子構造の場合は両者の間で共鳴現象が起こるという原理に立脚する。体内に存在するものと同じ周波数と位相をもつ電磁場を手が感受すれば共鳴現象が起き、脳を通じて筋力が減弱する。共鳴のコントロール物質として微量のサンプルを手のひらに載せＯ―リングの筋力が弱まった場合、同じ物質が体内に存在していると考えられる。サンプルの種類を工夫すると、生理学・生化学・細菌学・病理学的診断ができる。例えば、細菌感染が疑われたときには、黄色ブドウ球菌や溶血性連鎖球菌など、純粋培養下の細菌プレパラートを用意しておけば、それがどの組織プレパラートと共鳴現象を起こすかを調べることにより、細菌学的診断ができる。なおこのＯ－リングテストは、通常の医学的最新検査機器による診断の前に診察として行われる補助診断法である。また、装置を使った厳密な筋力測定に関しては、特開平９－１９４２２、特開平９－１９４２３で提案されている。
【００１３】本発明者は、Ｏ－リングテストを鋭意研究した結果、新しいＯ－リングテストの応用方法を見出した。周波数発生器の信号ケーブルを折り曲げて握った場合、周波数の値に関係なくＯ－リングが開く事実を得た。また、２台周波数発生器にて、両発生器とも同一の周波数に設定し、２本のケーブルを握った時はＯ－リングが開き、異なる周波数の時は開かない事実を得た。つ
【００１４】以上のことから、周波数発生器の出力する周波数の電磁波は、サンプルに代替可能であることを確認した。
【００１５】特定微生物（ウイルスを含む）に対する該固有周波数の電磁波の照射または印加による選別的殺滅作用については、複数種の微生物（ウイルスを含む）に対して、その中の一つの特定微生物（ウイルスを含む）の固有振動と同一の周波数をもつ電磁波を加えると、該特定微生物（ウイルスを含む）だけが電磁波のエネルギーを共鳴吸収し、選択的に運動エネルギーを得、この運動エネルギーが該微生物（ウイルスを含む）の共鳴吸収容量を超えると組織破壊し殺滅する。
【００１６】共鳴周波数の電磁波の照射または印加による細胞沈着金属元素の剥離作用については、金属元素は、固有振動に共鳴する周波数をもった電磁波を加えると、その電磁波のエネルギーを共鳴吸収し、選択的に該金属元素は運動エネルギーを得、この運動エネルギーが組織壁に沈着した金属元素を離脱させる。離脱した金属元素は血流に乗り、肝臓、腎臓を通り、膀胱に集められ体外に排泄される。
【００１７】パルス電流の微生物（ウイルスを含む）に対する無差別的的殺滅作用については、断続的な正の電荷が微生物（ウイルスを含む）の細胞壁の合成に必要な代謝機能を阻害し、また、その細胞壁を破壊する酵素を活性化することにより細胞の細胞内原形質が流出し、死滅する。
【００１８】パルス電流印加時の電気分解および分極を防止する回路については、４つのスイッチが定期的に一
【００１９】
【実施例】以下、本発明の実施例について説明する。
（１）液体中の微生物（ウイルスを含む）の放射電磁波の周波数測定取得の実施例。
周波数発生器の出力波形をサイン波に設定。グランド側はオープンの状態で信号出力側のリード線先端のワニ口クリップを伝導パイプにクリップし、それを左の手のひらにヨーグルトを入れた小袋と一緒に握る（または電極を持った手の人差し指でヨーグルトを入れた皿を指す）。周波数を連続的に変化させながらＯ－リングテストを繰り返し、共鳴によりＯ－リングが大きく開いた時の周波数を記録する。共鳴スペクトルの分析結果は275KHz、365KHz、465KHz、705KHz、805KHz、960KHz、1010KHzである。取得した共鳴スペクトルを持つサンプルを以下、「基準参照液」と呼ぶ。
【００２０】（２）液体中の単一種の特定微生物（ウイルスを含む）の選別的殺滅の実施例。
基準参照液に対し、その共鳴スペクトルのうちの一つの周波数705KHzを周波数発生器の出力波形をサイン波に設定。グランド側はパイプ電極を取り付け、信号出力側のリード線先端のワニ口クリップを伝導パイプにクリップし、基準参照液に侵け、３分間印加する。印加後、共鳴スペクトルの再調査する。Ｏ－リングテストを用いた共鳴スペクトルの分析結果は275KHz、365KHz、465KHz、805KHz、960KHz、1010KHzとなり、705KHzだけが共鳴検出されない。
【００２１】（３）液体中の複数種の特定微生物（ウイルスを含む）の選別的同時殺滅の実施例。
２台の周波数発生器にてそれぞれ周波数365KHzと465KHzを生成し、各同軸ケーブルの同極に接続した２本の電極パイプを基準参照液に浸すことにより周波数を印加後の共鳴周波数を再調査した結果、元の共鳴周波数スペクトルの内、365KHzと465KHzが無くなった。
【００２２】（４）液体中の複数の微生物（ウイルスを含む）の無差別的同時殺滅の実施例。
パルス電流を基準参照液に対し、７分間印加した後、Ｏ－リングテストを用いた共鳴スペクトルの分析結果、最初にあったすべての周波数が検出されなかった。
【００２３】（５）生体内の単一の特定微生物（ウイルスを含む）及びウイルスの選別的殺滅の実施例。
６５歳の女性。人体の各部位とサイトメガロウイルスとの共鳴をＯ－リングテストによって調べたところ、卵巣、両膝に共鳴があった。周波数発生器の電極を両手に握り、該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加後、Ｏ－リングテストした結果、卵巣部の該ウイルスの反応消えるが、両膝の関節は陽性。つぎに、周波数発生器の正電極を左足先端に張り付けたアルミホイルに接続し、負電極を左手
【００２４】４１歳の男性。サイトメガロウイルスのプレパラートを使ってＯ－リングテストした結果、頭部ツムジ部、両肩、両肘、両膝に陽性反応あり。頭部に関しては皮膚のプレパラートを加えるとより大きくＯ－リングが開く。周波数発生器に接続したヘッドホン電極を額の両端毛髪生え際に取り付け、該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加後、Ｏ－リングテストした結果、頭部ツムジ付近部の該ウイルスの反応消えるが、他の検出部位は変化なし。次に周波数発生器に接続したヘッドホン電極を両耳タブの後部に取り付け、該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加後、Ｏ－リングテストした結果、両肩および両ひじの該ウイルスの反応消えるが、下肢部両膝の検出部位は変化なし。さらに周波数発生器の電極を両手に握り、該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加後、Ｏ－リングテストした結果、下肢部両膝の関節は陽性変化なし。最後に周波数発生器の電極を両足先端に張り付けたアルミホイルに接続して該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加後、Ｏ－リングテストした結果、両膝の関節は陰性になる。
【００２５】４１歳の男性。右肩がインシュリン様増殖因子Iと単純ヘルペスII型ウイルスに対して強共鳴を示した。該増殖因子Iのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を印加した結果、該増殖因子Iの共鳴反応は消えた。次に単純ヘルペスII型ウイルスと右肩との共鳴存在を確認した上で、該ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を印加した結果、該ウイルスの共鳴反応は消えた。
【００２６】（６）生体内の複数の特定微生物（ウイルスを含む）の選別的同時殺滅例。
６５歳の女性。腎臓に単純ヘルペスI型ウイルス、単純ヘルペスII型ウイルス、サイトメガロウイルスのプレパラートとの共鳴があった。２台の周波数発生器で同時に、単純ヘルペスI型ウイルスと単純ヘルペスII型ウイルスのプレパラートの放射電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加した後、Ｏ－リングテストした結果、該複数種ウイルスの共鳴はなくなり、サイトメガロウイルスとの共鳴が残った。
【００２７】（７）生体内の複数の微生物（ウイルスを
４１歳の男性。右肩の痛みを訴えていた。そこで疼痛部位とのプレパラートとの共鳴を調べたところ、インシュリン様増殖因子I、単純ヘルペスI型ウイルス、サイトメガロウイルスのプレパラートと共鳴があった。パルス電流を７分間印加後、検出された３つのプレパラートとの共鳴部位を調べたところ、すべて非共鳴になっていた。
【００２８】（８）生体内に沈着する単一の特定物質の選別的体外排泄促進の実施例。
４０歳の男性。アルミニウムの純粋サンプルと解剖プレパラートを使用し人体中のアルミニウム沈着部位をＯ－リングテストにより精査した結果、腎臓、脊髄、動脈と静脈、膀胱、小脳、リンパ節、骨髄、皮膚、副甲状腺、前立腺、視神経で強い共鳴反応を得た。初回排尿によって膀胱内のアルミニウムを体外排泄し、膀胱のアルミニウム滞留度をゼロにした後、自力排泄力による膀胱のアルミニウム共鳴反応が陽性になるまでの時間を測定した結果、少なくとも２５分間は膀胱にアルミニウム陽性反応はなかった。第２回目の排尿の直前にＯ－リングテストにより、体内各部のアルミニウム反応を調べ、排尿後、再度体内各部のアルミニウム反応を調査比較すると、膀胱は共鳴がなくなり、膀胱以外の共鳴度には変化が無かった。つづけて、アルミニウムの純粋サンプルが放射する電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を周波数発生器により３分間印加直後、体内各部のアルミニウム反応を精査した結果、膀胱は、強共鳴になり、それ以外は、中共鳴に減じていた。さらに第３回目の排尿後は、膀胱の共鳴は消え、それ以外は、弱共鳴に減じていた。
【００２９】（９）生体内に沈着する複数の特定物質の選別的体外排泄促進の実施例。
６５歳の女性。水銀の純粋サンプルとアルミニウムの純粋サンプルを使用し人体中の沈着部位をＯ－リングテストにより精査した結果、後頭部、腎臓、膀胱で強い共鳴反応を得た。初回排尿によって膀胱内の水銀及びアルミニウムを体外排泄し、膀胱中の水銀及びアルミニウム滞留度をゼロにして、自力排泄力によって膀胱の水銀及びアルミニウム共鳴反応が陽性になるまでの時間を調べた結果、水銀は５０分後、アルミニウムは５５分後に膀胱に陽性反応が出てきた。第２回目の排尿の直前にＯ－リングテストにより、後頭部、腎臓、膀胱各部の水銀およびアルミニウム共鳴反応を調べ、排尿後、再度各部の水銀及びアルミニウム共鳴反応を調査比較すると、膀胱は両金属の共鳴がなくなり、膀胱以外部位の共鳴度には変化がなかった。つづけて、２台の周波数発生器で同時に水銀およびアルミニウムの純粋サンプルが放射する電磁波の周波数と同一の周波数の電磁波を３分間印加直後、
【００３０】（１０）請求項４の実施例。
パルス電流の印加の方向は、図１の回路を設けることによって、一定時間経過毎に、４つのスイッチを切り替える。スイッチａ５とスイッチｄ８を閉じ、スイッチｂ６とスイッチｃ７を開くと、パルス電流は、Ａ－Ｂ－Ｃ－Ｄ－Ｅ－Ｆ－Ｇ－Ｈの各点を経由してグランドに落ちる。一定時間経過後、スイッチａ５とスイッチｄ８を開き、スイッチｂ６とスイッチｃ７を閉じると、パルス電流は、Ａ－Ｂ－Ｆ－Ｅ－Ｄ－Ｃ－Ｇ－Ｈの各点を経由してグランドに落ちる。以上のスイッチングパターンを一定時間経過後、切り替えることにより人体への電流印加の方向を制御できる。
【００３１】
【発明の効果】 本発明により、微生物（ウイルスを含む）または物質の放射する電磁波の周波数を取得後は、人工的な周波数による電磁波をサンプルに代替して使用する事ができる。また取得した周波数値はディジタル化して保存できるためデータベース構築を可能にするばかりでなく、標本の劣化変質等による診断品質の低下を防止することができる。生体内の単一または複数の特定微生物（ウイルスを含む）の選択的殺滅、生体内に沈着した単一または複数の特定金属元素の選択的体外排除促進、さらに生体内の複数の微生物（ウイルスを含む）の差別的殺滅が、共鳴周波数の電磁波の印加または照射により可能になり、将来的には、新しい耐性菌に対しても病変部等が放射する電磁波の周波数を非侵襲的に調べることによる健康維持を実現する可能性を与える。
【出願人】
【識別番号】５９７００３６２０
【氏名又は名称】鶴岡 義夫
【出願日】
平成１１年２月２６日（１９９９．２．２６）
【代理人】
【公開番号】
特開２０００－２４５８１３（Ｐ２０００－２４５８１３Ａ）
【公開日】
平成１２年９月１２日（２０００．９．１２）
【出願番号】
特願平１１－４９２２４
余次元と重力
なぜ重力は他の基本的な力よりもはるかに弱いのですか？小さな冷蔵庫のマグネットは、惑星地球が及ぼす重力引力よりも大きな電磁気力を作り出すのに十分です。 1つの可能性は、その一部が余分な次元に広がるため、重力の完全な影響を感じないということです。サイエンスフィクションのように聞こえるかもしれませんが、余分な次元が存在すると、なぜ宇宙が予想以上に拡大しているのか、他の自然の力よりも重力が弱い理由が説明できます。
規模の問題
私たちの日常生活では、3つの空間次元、4つ目の時間次元を経験します。どのようにもっとあることができますか？アインシュタインの相対性理論は、空間が拡大し、縮小し、曲がることができることを示している。今、1つの次元が原子よりも小さいサイズに収縮すると、それは私たちの見解から隠されます。しかし、もし我々が十分に小さいスケールを見ることができれば、その隠れた次元が再び見えるようになるかもしれない。綱渡りをしている人を想像してみてください。彼女は前後に動くだけです。左右、上下ではないので、彼女は一次元しか見ることができません。はるかに小さいスケールで暮らすアリは、ケーブルの周りを動くことができ、綱渡り歩行者の余分な次元のように見える。
私たちは余分な寸法をどのようにテストできますか？ 1つの選択肢は、余分な寸法が実在する場合にのみ存在し得る粒子の証拠を見出すことである。余分な寸法を示唆する理論は、原子が低エネルギー基底状態と励起高エネルギー状態と同じように、他の次元で標準粒子のより重いバージョンが存在すると予測している。 Kaluza-Klein状態と呼ばれるこれらのより重い粒子の粒子は、標準粒子と全く同じ性質を持ちます（したがって、検出器に見えるようになります）が、質量は大きくなります。もしCMSやATLASが質量が100倍のZやWのような粒子（電気爆発力のキャリアであるZボンドとWボソン）を見つけるならば、これは余分な寸法の存在を示唆しているかもしれません。このような重い粒子は、大型ハドロンコライダー（LHC）が到達する高エネルギーでのみ明らかにすることができます。
重力の少しの部分？
いくつかの理論家は、「重力」と呼ばれる粒子は、光子が電磁気力と関連するのと同じ方法で重力と関連していることを示唆している。重力核が存在すれば、それをLHCで作ることは可能であるべきですが、それらは急速に余分な次元に消えてしまいます。パーティクルアクセラレータの衝突は、常に花火のようにバランスの取れたイベントを作成し、パーティクルはあらゆる方向に飛び出します。グラビトンは検出器から逃げ出し、イベントの勢いとエネルギーの不均衡として気づいた空のゾーンを残すことがあります。欠けている物体の特性を慎重に調べて、それが別の次元などに逃げる重力であるかどうかを調べる必要があります。事象における欠損エネルギーを探索するこの方法は、暗黒物質または超対称粒子を探すためにも使用される。
微視的ブラックホール
余分な次元を明らかにする別の方法は、「微視的なブラックホール」を作ることです。我々が正確に何を検出するかは、余分な次元の数、ブラックホールの質量、ブラックホールのサイズとエネルギーの大きさに依存します。マイクロブラックホールがLHCによって生成された衝突に現れた場合、それらは約10〜27秒で急速に崩壊する。彼らは標準モデルまたは超対称粒子に崩壊し、検出器には非常に多くのトラックを含むイベントを作成します。これは簡単に見つけることができます。これらの被験者のいずれかをさらに見つけ出すことで、未知の可能性を拓くことができます。
ゴーン日産会長が捕まって批判を受けている日本の人権問題
2014年、欧州連合（EU）と日本が貿易自由化に向けた経済連携協定（EPA）と同時並行で締結交渉を行っている戦略的パートナーシップ協定（SPA）では、人権侵害や民主主義に反する事態が起きた場合は協定を停止できるとの「人権条項」を設けるようEUが主張したが、日本政府が猛反発して顰蹙をかったらしい。
日産ゴーン逮捕、東京地検特捜部の勝算は怪しい…人権無視の検察制度が世界に晒される
https://biz-journal.jp/2018/11/post_25712.html
2010年秋の厚生労働省の村木厚子元局長の無罪判決、そして大阪地検特捜部の証拠改竄という前代未聞の事件を起こす検察の有罪確率
日本では検察に起訴されると99.9パーセント有罪になる
日本弁護士連合会の人権問題のまとめ
1.日本政府は，第１回ＵＰＲにおける勧告にもかかわらず，今回の第３回審査に向けたプロセスにおいても，市民社会との十分な協議をなしたとはいえない。
Ａ 国際的な義務の範囲
2.国際人権条約に関する個人通報制度の受け入れについて，人権理事会及び条約機関からの勧告にもかかわらず，日本政府の検討に進展は見られない。ＩＬＯ差別待遇（雇用及び職業）条約（第１１１号）は未批准，死刑廃止条約（自由権規約第二選択議定書）及び移住労働者権利条約は未署名のままである。
Ｂ 憲法上・法律上の枠組み
Ｃ 制度的な人権に関するインフラと政策措置
１ 国内人権機関，国際人権法に関する司法・法執行機関における教育研修
5.勧告にもかかわらず，パリ原則に合致した国内人権機関の設置がいまだ実現していない。日本政府の提出した人権委員会設置法案は２０１２年に廃案となったままである。
6.日本は，２０１４年に障害者の権利に関する条約を批准したが，同条約第３３条第２項の規定に鑑みても，早急に国内人権機関を設置すべきである。
7.司法機関及び法執行機関に対する国際人権法に関する教育・研修は不十分である。
２ ビジネスと人権
8.ビジネスと人権に関する国別行動計画はいまだ策定されておらず，日本政府は，２０１６年１１月にようやく策定の方針を表明したものの，目標とする期限を示していない。
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II 人権の促進と保護
Ａ 人権メカニズムとの協力
10.日本は，国連人権機関から様々な厳しい勧告を受けているが，日本政府は，勧告に法的拘束力がなく，従う義務はないという内容の国会答弁を閣議決定する等，勧告の実現に向けた努力を怠っている。また，日本政府は，特別報告者の調査に関していつでも受け入れることとしているにもかかわらず，２０１５年１１月，既に決まっていた表現の自由に関する特別報告者の訪問を直前にキャンセルし，市民社会から厳しい批判を受け，その後これを撤回した。
Ｂ 国際人権上の義務の履行
１ 平等と差別禁止
a. 女性
11.日本には女性差別を包括的に禁止する国内法が存在しない。婚姻可能年齢が男
女で異なる（男性１８歳，女性１６歳），夫婦の姓を統一しなければならない（現実には社会的圧力により女性が改姓を強いられる），１００日間に短縮されたものの，女性のみに再婚禁止期間が課されている，といった法律上の差別も存在する。
12.配偶者から２３．７％の女性がＤＶの被害を受けている。２０１３年７月にＤＶ防止法が改正され，対象が交際相手にまで拡大したが，同居の場合に限定されている。
13.ポルノ規制は専ら業界の自主規制に委ねられており，被害の実態が不明である。インターネットやコンピューターネットワークを利用した風俗営業，わいせつ犯罪も増加している。売春者への罰則規定は存続している。
14.慰安婦問題は，被害者が各国に広がっており，効果的救済がなされるべきである。
15.指導的地位を占める女性（国会・地方議員を含む）の割合は極端に低く，教育分野における女性教授の数も少ない。日本政府は，女性の割合を高める数値目標を下方修正した。クオータ制を含む暫定的特別措置は実施されていない。
b. ＬＧＢＴ
16.性的指向と性自認に基づく差別や排除を禁止する法律はなく，自殺対策，社会的包摂事業，男女共同参画基本計画等における性的少数者への言及は，具体的な義務ではなく配慮に留まる。例えば，性的マイノリティに関する教育が不十分なため，性的マイノリティ児童の多くが，いじめの対象となっている。また，雇用の場でも，退職や解雇に追い込まれる例が多い。
c. マイノリティ 民族，部落，宗教差別
17.勧告にもかかわらず，包括的な人種差別の禁止に関する法制度の整備は進んでいない。外国人であることを理由に賃貸マンションの入居を拒否される事例や，就職・雇用における差別の事例は後を絶たない。
18.日本政府は，人種的差別に関する実態調査を定期的に行うとともに，人種的差別禁止の理念並びに国及び地方自治体が人種的差別撤廃に向けた施策を実施するに当たっての基本的枠組みを定める法律を制定すべきである。
継続している。また，２０１０年に始まった高校無償化制度においては，朝鮮
鮮学校への補助金交付を停止するよう促している。
20.また，近年，主として在日コリアンを対象とするヘイト・スピーチが広がっている。２０１６年５月には，ヘイト・スピーチに対処するための法律が成立したが，同法は単なる理念法であり，禁止規定を持たない。また，ヘイト・スピーチの対象者を日本国域外の出身者またはその子孫で「適法に居住する者」に限定している。人種，皮膚の色，世系又は民族的若しくは種族的出身，国籍を理由とするヘイト・スピーチも禁止の対象とするべきである。また，対象者を「適法に居住する者」に限定することは，人種差別撤廃委員会による「市民でない者に対する差別に関する一般的勧告３０」に反するため，当該要件は削除されるべきである。
21.雇用，結婚及び住居等における部落差別が残存しており，差別目的のための戸籍謄本等不正取得事件が継続している。また，排外主義団体等による被差別部落周辺での差別的な街宣活動の事例が報告されているほか，依然としてインターネットを利用した部落差別の助長・扇動が発生している。
22.宗教的マイノリティについて，警察が，テロ対策を理由として多数のイスラム教徒の個人情報を網羅的に収集していたことが指摘されている。日本政府は，ムスリムに対する民族的・宗教的なプロファイリングを禁止するとともに，法執行機関関係者に対する人権教育をすべきである
d. 先住民族
23.政府は２００９年１２月にアイヌ政策推進会議を設置し，アイヌ文化の振興・生活実態の調査などを行っているが，アイヌ民族が置かれていた歴史的な状況や先住性を踏まえ，社会的，文化的，政治的，教育的な面を総合した施策の推進を，総合的に実施することが求められる。
２ 生命・自由・安全に関する権利
a. 死刑制度，独居拘禁，代用監獄，長期拘禁と長時間の取調べ，電磁的記録
24.２０１６年５月に「刑事訴訟法等の一部を改正する法律」が成立したが，前回審査で示された懸念についての改善は一部に留まる。起訴前保釈，あるいは，これに準ずる制度は導入されなかった。
25.日本政府は世論を理由として死刑制度を廃止
せず，死刑執行の停止もせず，第１回審査の２００８年から現在までに４８人の死刑が執行された。死刑確定囚の処遇，執行告知が当日の執行直前であること，死刑確定者の外部交通，特に弁護士との面会に看守が立ち会うことが施設長の裁量で行われている等の実情は全く変わっていない。
26.受刑者の処遇について，広く独居拘禁を認める仕組みは，拷問等禁止委員会でも問題が指摘されている
27.代用監獄制度は，勧告にもかかわらず制度の見直しの動きがみられない。代用監獄に拘禁された人の人権侵害について，警察機関から独立して不服を審査する機関はない。身体拘束下の取調べについて弁護人の立会はすべて拒否されている。
28.通常なら逮捕しない軽犯罪で逮捕する別件逮捕や，罪名を分けて逮捕するごとに２３日の起訴前勾留を用い，その間に長時間取り調べたり，起訴後も取調べを継続するケースが見られる。
29.改正刑事訴訟法で導入された電磁的記録制度は，裁判員裁判の対象事件と検察官独自捜査事件の身体拘束下の取調べについて「全過程」の録音・録画を義務付ける制度である（２０１９年６月までに施行）。しかし，上記対象事件は，全事件の２％ないし３％に過ぎない。また，任意という名目で，事実上強制的に行われている逮捕前の取調べの尋問の録画は義務とされていない。現在，電磁的記録は上記制度対象事件以外にも運用により広範化する傾向にあるが，その判断は捜査機関に委ねられている。検察庁は，録音・録画記録媒体そのものを罪体立証のための実質証拠に用いることを推し進める通知を出している。しかし，録音・録画の記録媒体は，任意性の立証の補助証拠として捉えるべきである。
b. 子どものいじめと体罰・虐待
30.いじめを原因として子どもが自殺するケースが後を絶たない。日本政府は，２０１３年にいじめ防止対策推進法を制定し，いじめの早期発見，学校における組織的な対応，第三者機関による調査などを定めたが，同法は，いじめの原因
を究明し対処する視点に欠け，いじめを行った児童等には指導・懲戒・警察への通報など加害者的扱いが強調されている問題がある。
31.児童虐待による虐待死（心中を含む）は，２０１２年度で９０人，２０１３年度で６９人，２０１４年度で７１人である。
32.日本政府は，虐待死を防止するため，体罰に
よらない子育てを啓発し，子どもに対する体罰及びその他の残虐な又は品位を傷つける形態の罰は，家庭を含めあらゆる環境において禁止されることを法律に明文化し，併せて民法の懲戒権規定（民法第８２２条）を削除すべきである。
33.震災・原発事故による生活再建も復旧・復興も進んでいない。震災・原発事故の発生から５年以上を過ぎた今も，避難生活者は約１３万４０００人いる。その内，避難した福島県民は県内外に約８万４０００人いる。災害公営住宅の完成は被災３県でまだ半数である。災害関連死は３，４００人に達している。日本政府は，年間被ばく線量については２０ミリシーベルト以下を基準として，福島県の居住制限区域及び避難指示解除準備区域について２０１７年３月を目途に解除を進めているが，この基準は，日本政府による支援や補償の打ち切りと連動するものである。住民は帰還による健康への不安を抱えており，放射線の潜在的な健康影響に対する防護を求める権利，持続可能な生活条件・健康に対する権利の実現が求められる。避難指示解除は住民の健康を守るため，年間追加被ばく線量が１ミリシーベルト以下であることが確認された地域から，対象地域の実情に応じて慎重に判断していくべきである。また，日本政府の支援や東京電力株式会社の補償は被害の実情に応じてなされるべきであり，一律に打ち切るべきではない
34.日本政府は原子力施設の安全性の確認が不十分なまま，原発再稼働を認めている。しかも，原子力規制委員会は原則４０年と定められた運転期間を２０年延長することを認め，老朽化した原子力発電所の再稼働を許可した。日本政府は従来のエネルギー政策を改め，脱原発に向け，できるだけ速やかに原子力発電所を廃止すべきである。
d. 環境に関する権利
35.持続可能な開発目標の下に自然環境が適切に
保全されることは，人の生命，健康のために不可欠である。しかしながら，日本では，良好な環境を享受したりそのための政策決定等に参加することが権利として保障されていないため，適正手続や適正な環境配慮を欠いたまま，持続可能でない開発が行われている。
３ 司法制度と法の支配
36.被疑者・被告人が，共犯者等の他人（対象者）の犯罪（一定の犯罪に限定）事実の捜査や訴追に協力することと引き換えに，検察官が恩典（不起訴処分，公訴取消など）を付与することを弁護人の同意の下に合意する，捜査・公判協力型協議・合意制度が立法された。「捜査・公判協力型」の司法取引であり，自己負罪型のそれとは異なる。合意成立までの協議の過程は録音・録画の対象とならず，対象者がえん罪の危険に晒される等の問題が残る。
４ プライバシー権
37.日本では，２０１３年５月，いわゆる共通番号制が導入されたが，個人情報が日本政府や企業により集約管理されることは，プライバシー権に対する重大な脅威となり得る。
a. 表現の自由
39.２０１４年１０月に施行された特定秘密保護法は，報道関係者等に対して萎縮効果を生み出す深刻な問題があり，言論の自由及び知る権利を危機にさらしている。自由権規約委員会の総括所見及び表現の自由特別報告者の調査結果を踏まえて，本法律の廃止又は国際基準に則った抜本的見直しを行うべきであ
る。
40.２０１６年２月，総務大臣は，番組内容が「政治的公平性」を確保していると
は認められない場合には，電波停止の措置を採りうる旨を述べ,総務省は，これに基づく政府統一見解を発表した。この政府見解に従って処分することは，放送による報道の自由を侵害し，メディアの独立性を脅かすものである。特別報告者の調査結果を踏まえ，放送事業者による自律的規制が尊重されなければならない。
41.選挙年齢の引下げに伴い，文部科学省は，高
校生等の学校外での政治的活動について，学校が届出制を採用することを容認したほか，高校生等の政治的活動の広範な制限を可能とする通知やＱ＆Ａを発出した。表現の自由への制約は必要最小限度に留められるべきである。b. 永住外国人の参政権・公務就任権・司法参画
42.国政選挙及び地方公共団体の選挙の選挙
43.また，日本政府は，何ら法令の規定がなくても，「地方公務員の職のうち公権力の行使又は地方公共団体の意思の形成に携わるものについては，日本の国籍を有しない者を任用することができない」との見解を１９５３年に公にし，最高裁判所もこれを支持している。その結果，旧植民地出身者を含む永住外国人は，広範な範囲の公務就任権について，その具体的な職務内容を問題とすることなく，国籍のみを理由に排除されている。しかし，これは法治主義に反するとともに，不当な差別的取扱いである。少なくとも旧植民地出身者を含む永住外国人に対しては，原則として公務員への就任の機会を与えるべきである。
44.さらに，裁判所は，明文規定がないにもかかわらず，弁護士会から推薦された者について，日本国籍を有しないことを理由に，当該弁護士の調停委員及び司法委員への任命を繰り返し拒絶しているが，これも不当な差別的取扱であり，直ちに是正されるべきである。
経路積分を簡単にする増幅紋体（Amplituhedron）
アンプリセドロン
Amplituhedron
増幅紋体は、Nima Arkani-HamedおよびJaroslav Trnkaによって2013年に導入された幾何学的構造である。いくつかの量子場理論において、粒子相互作用の計算を簡単にすることができます。トライスタス空間における摂動的トポロジカルBモデル弦理論に相当する平面N = 4の超対称ヤンミル理論では、増幅錐体は正のグラスマンと呼ばれる数学的空間として定義される[1] [2]
Amplituhedron理論は、時空の局所性と単一性が粒子相互作用のモデルの必要不可欠な要素であるという概念に挑戦している。代わりに、それらは根本的な現象から現れる特性として扱われる[3] [4]
増幅体と散乱振幅との関係は、現時点では陽性の結果としてどのように局所性と統一性が生じるかの理解を含む、多くの重要でない検査に合格した推測である[1]
Nima Arkani-Hamedが研究をリードしています。 Edward Wittenは、この作品を「非常に予期せぬもの」と表現し、「何が起こるのか、それともどのような教訓になるのかを推測するのは難しい」と述べています。
亜原子粒子が相互作用するとき、異なる結果が可能である。様々な可能性の進化は「樹木」と呼ばれ、与えられた結果の確率はその散乱振幅と呼ばれる。統一性の原則によれば、すべての可能な結果に対する確率の合計は1です。
シェル上の散乱プロセス「木」は、凸面ポリトープに類似した代数幾何学の構造であり、射影空間における単体の考えを一般化する正のGrassmannianによって記述されるかもしれない。[3]ポリトープは3次元多面体のn次元の類似体であり、この場合計算される値は散乱振幅であるため、この物体は増幅錐体と呼ばれる[1]
トライスタ理論を用いて、散乱プロセスに関与するBCFW再帰関係は、少数のトライダ線図として表されることがある。これらの図は、単一の式で捕捉され得る正のグラスマン、すなわち、アンプシドロンを構築するためのレシピを効果的に提供する。[3]したがって、散乱振幅は、運動量の双極子空間における正のグラスマンのあるポリトープの体積と考えることができる[6]。
N = 4 D = 4の超対称Yang-Mills理論の平面限界で増幅体の体積を計算すると、それは亜原子粒子の散乱振幅を表す[1]このように、アンプシドロンは、より基本的な原理が非常に抽象的であった計算のために、より直感的な幾何学的モデルを提供する。[7]
ツィスターベースの表現は、グラスマン（Grassmannian）の特定の細胞を構築するためのレシピを提供し、これは組み立てて陽性グラスマンを形成する。すなわち、陽性グラスマンの特異的細胞分解を表す。
再帰関係はさまざまな方法で解決することができ、最終的な振幅はさまざまな方法でシェル上のプロセスの合計として表現されます。したがって、散乱振幅の任意のオンシェル表現は一意ではないが、与えられた相互作用のそのような表現はすべて同一の多面体を生じる[1]。
ツイスターのアプローチは比較的抽象的です。増幅された理論は基礎となる幾何学的モデルを提供するが、幾何学的空間は物理的時空ではなく、抽象として最もよく理解される[8]
含意
このツイスターのアプローチは、パーティクルの相互作用の計算を簡単にします。量子場理論に対する従来の摂動的アプローチでは、そのような相互作用は、直接観察可能な存在を持たないオフシェルの「仮想」粒子を最も多く記述する数千のFeynmanダイアグラムの計算を必要とすることがある。対照的に、双安定理論は、より簡単な表現をもたらすように散乱振幅を計算することができるアプローチを提供する[9]。 Amplituhedron理論は、そのような仮想粒子を参照することなく散乱振幅を計算する。これは、そのような仮想粒子のための一時的な、観察不可能な存在の場合でさえも損なう[10] [8]
この理論の幾何学的性質は、古典相対論的時空と量子力学の両方において、宇宙の性質が幾何学的に記述されることを示唆している[8]。
局所的および単一性の量子力学的性質を仮定せずに計算を行うことができる。増幅型理論では、地域性と統一性は、陽性の直接の結果として生じる
超流動宇宙？
抽象
ここでは、暗いエネルギー（宇宙の質量エネルギーの約70％、宇宙論の定数でも表現される）と暗黒物質に対応する宇宙を満たす遍在する暗い超流体の存在を考える。他の超流動体と同様に、量子渦が起き、その基本的な粒子のスピンを幾何学的に表すことができ、粒子物理学への量子力学的アプローチの妥当性を示唆している。この暗い超流動体は、量子真空における仮想粒子および反粒子の連続的な形成および消滅を、渦 - 渦対対としても正当化することができ、この暗い超流体の流体力学的な変動として量子真空を再解釈することができる。この場合、暗いエネルギー（またはむしろ暗い超流体）は、流体力学的に摂動されない限り、バリオンの世界と相互作用しないと言うことは正しいでしょう。この場合、標準モデルの粒子に対応することさえあります。重粒子や電磁気のような粒子によって引き起こされる基本的な力はベルヌーイの力に流体力学的に等価であるが、宇宙での反物質とその不在、粒子の崩壊は超流動モデルにもあるかもしれない。量子渦の間の引力または反発力に依存する。宇宙論における暗黒エネルギーに起因する反発力に関しては、暗い超流動体の内部圧力に依存し、それはそのエネルギー密度によって表され、宇宙のマイクロ波背景は約2である。
72Kはその超流動温度であり、4Heのような他の超流動流体のものと一致する
1はじめに：超流動宇宙？
K.Huangは、私たちの宇宙が超流動体の特徴を持つ可能性について、本[11]を捧げました。ここでは、最近の実験と観測を考慮に入れて理論的な調査を続けたいと思います。暗い超流体の流体力学に関するこの最初の論文では、この暗い媒質のトポロジー欠陥（量子渦）として記述される基本粒子に焦点を当てています。 ESAプランク宇宙観測所のデータによると、暗黒エネルギーは69であると言われています。
宇宙質量エネルギーの1％。現在のところ、暗黒エネルギーに起因する唯一の検出可能な効果は、反発力であり、これは重力に反し、想定される（超流動性の異なる宇宙モデル[2]を提案する）宇宙の加速を促進する。そうでなければそれは検出できず、その密度は天体の動きに影響を与えないので、それは普通の物質と相互作用しないと考えられている。それどころか、我々はそれが内圧が重力に対抗する基本的な超流動体であるかもしれないと推測している[2、7]。実際には単位容積当たりの真空のエネルギーであり、現在値1は~6・10-9J / WMAP測定からのm3であり、流体力学的摂動は既知の巨大基本粒子にも対応することがあります。量子渦、量子真空と仮想粒子と反粒子の無限対を理解することができます。室温でも他の超流動体やポラリトン凝縮体で実際に観測されているように、おそらくは渦 - 渦対の対として連続的に形成されて消滅するであろう[19]。量子真空あるいはここでは宇宙と遍在する暗い超流動2（DS）は、暗いエネルギーの量子の宇宙ボーズ・アインシュタイン凝縮（BEC）[1,7,4〜6,8〜12]であり、暗い超流動量子（DSQ）。 Loop Quantum Gravity [13,14]の粒状の量子化された時空との類推は、スピンネットワークの超流動性が排除されるべきではないと報告されなければならない。エネルギーがゼロでない誤った真空の存在は、ラムシフト、カシミール効果、Unruh効果、異常磁気モーメント、真空複屈折[35]など多くの物理現象において決定的に受け入れられ、証明されている現象はユビキタスDSに根差している可能性があります。その粒状の泡立ちの性質は、IceCubeとFermi GLAST [44]のデータを用いたニュートリノと光子の観測に関する最近の統計的分析のG. Amelino-Cameliaによって確認されたようである。
結論
論議されている理論的枠組みは、超大規模な社会のアプローチを進めることを示唆するのに十分強いようである
流体宇宙では、暗いエネルギーと暗黒物質が、
基本的なスカラー場が0 +の粘性を有する宇宙マイクロ波背景の温度で、宇宙の暗い超流体の成分である。このような媒質から出てくることがわかっている幾何学的形状の一つは、トーラス状の渦であり、これはフェルミンのスピンを満足に再現していると思われる。ボルテックスとアンチボルテックスの対は粒子の反粒子形成を説明することができ、反物質の場合は、標準的な超流動体で実際に観察されるボルテックスとアンチボルテックスの相互作用の間に相反する渦動（相反するスピン）消滅の間、渦はフォノンを放出する基本的な成分（この場合はD-SQ）に分解される。 DSで起こる渦 - 渦巻消滅において、フォノンは光子として検出されるであろう[39]。可能性のある原始紡糸宇宙、または粒子が同じ手で量子化された渦として発生したまだ回転している暗い超流体は、粒子から螺旋銀河までの宇宙の片手バイアス、およびこれまでの非検出おそらくバリオンの非対称性の解を表す、宇宙における反物質の存在である。
このため、CMBは原始物質の反物質消滅ではなく、活発なDSのゼロ点熱雑音である可能性があります。その心拍。
より馴染みのある超流動流体に起因するボルテックス・ウェブは、観測された暗黒物質の宇宙フィラメントと興味深いことに匹敵し、暗黒物質が暗黒エネルギーで形を取っている巨視的な渦であると推測させる（図1）。これは、銀河形成に関するLathropの仮説[11,28]に同意し、暗黒物質銀河のハローを正当化するであろう。粒子物理学の超流動画像は我々の調査に続いている。渦の再結合の現象は、我々の意見では粒子の崩壊を説明することができ、強い相互作用でのグルーオンの交換はDSQの流れとして観察することができる。したがって、量子流体の研究を続け、原子物理と原子物理の完全な量子流体力学理論を得るために、そして我々の宇宙をよりよく理解するために、理論的にも実験的にも基本流体に対する超流動アプローチを深めることは価値があると考えています。起源、進化と運命[2]実際、効果的な超流動手法は、宇宙と微小環境を結合させることなしには想像できません。
プラズマ乱流中の渦の運動
http://iopscience.iop.org/article/10.1088/1361-6587/aa9f94/pdf
これはFrank Menoさんのgyronsの絵ですが
”暖かいジャイロ流体乱流の構造は、フィラメント化を増強して薄い渦流シートにすることを特徴とする。”
だそうですので上げておこました
Gyrofluid vortex interaction
Alexander Kendl
Institut für Ionenphysik und Angewandte Physik, Universität Innsbruck, Technikerstr. 25, A-6020,
Innsbruck, Austria
抽象
磁化プラズマにおける低周波乱流は、イオンラーモア軌道を横切るジャイロスケール効果によって本質的に影響を受ける。 ここでは、ジャイロ流体プラズマにおけるマージおよび共流などの基本的なボルテックス相互作用が、ジャイロ誘起渦巻きらせんの影響下で本質的に修正されることを示す。 同一の初期渦度について、同時回転渦の運命は、初期密度分布の非対称性によって加速された合流または爆発の間で決定される。 暖かいジャイロ流体乱流の構造は、フィラメント化を増強して薄い渦流シートにすることを特徴とする。
1.はじめに
渦は、乱気流の基本成分とみなすことができる。渦運動および相互作用は、様々な流体における非線形構造形成、流れおよび対流輸送特性を支配する。関心のある特別な場合は、準二次元流体であり、コヒーレントな構造や大規模な（ゾーン）フロー、二重カスケード、エネルギーに加えてエンストリフィックの理想的な保存の可能性を特徴とする[1,2 ]。ボルテックスの融合とフィラメント形成は、これらの特性を損なう基本的なプロセスです。準2D流体の例には、層状および回転する流体、大気および海洋の流れ、または磁化されたプラズマのクロスフィールドダイナミクスが含まれます[3]。
マグネットプラズマの低周波乱流は、イオンラーモア軌道を横切るジャイロスケール効果によって本質的に影響を受ける。ここでは、ジャイロ流体プラズマにおけるマージおよび共流などの基本的なボルテックス相互作用が、ジャイロ誘起渦巻きらせんの影響下で本質的に修正されることを示す。同一の初期渦度について、同時回転渦の運命は、初期密度分布の非対称性によって加速された合流または爆発の間で決定される。暖かいジャイロ流体乱流の構造は、フィラメント化を促進して薄い渦流シートにすることを特徴とし、磁場Bに垂直な流体様対流は高速荷電粒子の上の平均運動を表すドリフトによって支配される旋回。特に、溶融プラズマの磁気閉じ込めは、ドリフト型不安定性によって発生する乱流輸送と（乱流駆動）帯状または平衡流による抑制によって決定される[4,5]。磁化されたプラズマの乱流は、変動する電場 E=-∇Φの存在下での電気ドリフト速度= B✕E/ B2によって支配される
局所化された電位Φ（tx）は、電位摂動の周りのプラズマの渦E✕Bドリフト運動につながる。 E×Bの流れの渦度Ω =∇✕Vは、定数Bの場合、Ω =（B/B2∇２⊥Φで表すことができる。したがって、電位fは、E×B流れの流れ関数の役割を果たす
磁化されたプラズマの圧力勾配によって駆動される様々な不安定性は、典型的には、ドリフトスケールr =（）mTeBie0（ここで、miはイオン質量、Teは電子温度、eは基本電荷）を中心とするサイズのドリフト渦構造を生じる。非ゼロ温度比t = TT -1の温かいイオンプラズマでは、ドリフト波と渦スケールは、イオン有限ラーモア半径（FLR）のρi=ρ0のオーダである。 （サイクロトロン周波数w = qB / miで）それらのジャイロセンサーの周りの粒子電荷q = Zeを有するイオンの高速旋回を介して、これらは、ジャイロセンタの電位よりもリング平均された電位fiを効果的に経験する（w << wi）、ジャイロ係数を平均してほぼ等しい電子およびイオン粒子密度Ne（x）Ni（x）を有する準中性空間分布に寄与する。
FLR効果を用いたドリフト運動によって支配される磁化プラズマの記述の枠組みは、位相空間で5D分布関数を展開するジャイロ運動モデル[6-8]、または3D空間における適切なそれぞれの流体モーメントのジャイロ流体モデル[ 9-12]。以下では、等温ジャイロ流体モデル[13]の中で有限ラーモア軌道が基本渦の相互作用に及ぼす影響を解析する。空間的非対称性の存在下でFLR効果によって誘起される渦流の渦巻きは、合流プロセスを大きく変え、微細構造の渦流シートを生成することが分かった。特定の初期条件は、強く加速された合流または渦爆発のいずれかの結果をもたらし、逆乱流カスケード特性およびゾーン流に帰結する。
8.結論
要約すると、ジャイロ変数による非対称渦のスパイラル化
磁化プラズマにおける新規なFLR効果として同定されている。
単一渦におけるスパイラルアームのスピンアップは、ジャイロロールの偏光による統制ドリフト速度における密度の非対称性の影響として理解された。このFLR誘導螺旋は、二次元渦合流から同時移流、完全に発達した（多くの渦流）乱流に及ぶ例を含む準2D磁化プラズマダイナミクスにおけるすべての渦の相互作用に強く影響することが示された。磁化された溶融プラズマにおいて全体的に重要なドリフト波の乱れの性質および形態は本質的に変更される。
ジャイロ流体およびジャイロ運動シミュレーションは、十分な空間分解能によって渦性フィラメントにかかるFLR効果を一貫して説明することができる。 3Dジャイロ運動およびジャイロ流体コードは、コア、エッジおよびSOL融合プラズマにおける乱流輸送を数値的に研究するために日常的に使用されている。このようなシミュレーションに関心のある自然な焦点は、通常、特定の不安定性、帯状流出、輸送規模の縮小、輸送削減などの非線形現象、および実験的検証のための統計的性質を中心とする同等の観測値の同定です。したがって、即時の融合関連性のシミュレーションは、通常、計算上手頃な価格の物理が含まれていますが、コンバージェンスを維持しながら最も粗いグリッドに制限された効率のために使用されます。
それから、物理学の本質的な特徴は、
現象を最も基本的な側面に還元して理解を深める。渦は、乱気流の「基本粒子」とみなされることがあります。渦の相互作用は、すべての非線形乱流輸送力学の基礎となるため、融合プラズマにおける乱流輸送の理解の中心にある。
渦の単一回転および二重の相互作用はもちろん、任意の融合プラズマにおいて直接観察できない単純化であるが、乱流輸送およびスペクトル特性に対する複合効果は、他の多くの支配的なトロイダル性、せん断、衝突性、磁気フラッター、温度変動などの影響
マージナルノートでは、この小さなエッセイは実際には
高度な3Dフルf6モーメント電磁トロイダルエッジ/ SOLジャイロ流体乱流コードを開発するための現在の努力の基礎。進化するコードの基本的なコンバージェンステストでは、高分解能に向かうグリッドリファインメントでは、図9に示すような渦糸フィラメントが生成される場合があります。このような微細構造は、 ）、ジャイロ運動またはジャイロ流体の乱気流について、最初の考えは、いくつかの数値的人工物に遭遇したことでした。おそらく、FLR効果の特定の数値処理に関して起こりうる問題と関係していました
数値的な問題が除外された（部分的には、2つのジャイロ流体コード「FELTOR」と「TOEFL」の類似したモデルを使用しているが基本的に異なる数値方法の間の相互検証によって）、簡単なテストケースが考案され、 出現した。
より完全で複雑なシミュレーションシナリオで実際に新たに識別されたFLR効果がパーティクルとエネルギーコンディションにどのように影響するかは重要な質問ですが、この基本的なプレゼンテーションの範囲を超えています。 核融合乱流輸送の幅広い文脈におけるこのようなFLR効果の特定と評価、および（帯状または平均的な）流れ発生への影響の可能性が今後の課題となるだろう。
一般的なナビエ・ストークスのような運動量と 質量エネルギー方程式
抽象
流体力学的保全方程式の類似体を利用して電磁気流をモデル化するための一般的なNavier-Stokes方程式の新しいシステムが提案されている。 このような方程式は、電磁石の質量、エネルギーおよび運動量の挙動をよりよく理解するために、異なる視点を提供することを目的としています。 このような新しい枠組みの下で、電磁気学に関するさらなる洞察が得られよう。 そのために、我々は、運動量密度ベクトルと速度ベクトルの両方を介して結合された運動量システムと質量 - エネルギー保存式を提案する。
キーワード：
Navier-Stokes; 電磁気; オイラー方程式。
。 結論
我々は、流体力学的運動量保存方程式、Cauchy運動量の一般的な形式から出発することにより、一般的な形の電磁気運動量保存を類推できることを示した。 構築の助けとして、我々は同様に、質量式の流体力学的保存を使用して、電磁気「流体」流れに適用可能な質量エネルギー間の電磁的関係を導くことができる。 これらの一般化されたEMナビエ・ストークス方程式は、決して電磁的な流れに適用されることは決してありませんが、システムに慎重に適用すると便利です。 まず、EM流が生じる媒体に適した定常状態、渦度、および構成的関係に関する適切な流れの仮定を決定しなければならない。 今後の研究では、電磁気学におけるいくつかのよく知られた問題を記述するために、これらのEM保存方程式を適用する
これ以上読みたい人は
※ください
1410.6794.pdf
